懇親会に予算をかけることに罪悪感を持つ人事担当者たちへ

「なぜ懇親会に大金を使うのか」という問い

毎年この季節になると、人事担当者と総務担当者のSlackには似たようなメッセージが飛んでくる。「今年の懇親会の予算、例年通りでいい？」「もう少し削れない？」「そもそも効果あるの？」——あなたもこの問いに答えられずに困ったことがあるのではないか。

感情論で「チームの雰囲気が良くなりました」と言っても、それで稟議が通る時代ではない。一方で、「懇親会の効果を数字で証明せよ」という要求は、正直なところ難しい。懇親会をやったから離職率が下がった、という因果関係を単純に数字で示すことはできないからだ。

しかし、逆から考えることはできる。「懇親会をやらなかった場合、いくら損をするのか」という問いに数字で答えることだ。

懇親会廃止企業に何が起きたか

コロナ禍でほぼ全ての企業が社内イベントを中止した2020〜2021年、何が起きたか。多くの企業でエンゲージメントスコアが低下し、「特に若手社員の帰属意識の低下」が顕著になった。リクルートワークス研究所の調査では、2020〜2021年にかけて「職場の人間関係に満足していない」という回答が有意に増加している。

懇親会の中止は単なる「楽しい会の喪失」ではなく、「組織の接着剤」の喪失だったのだ。懇親会に予算をかけることへの罪悪感を持つ必要はない。あなたが感じているのは罪悪感ではなく、「数字で説明できていない」という不安だ。その不安を解消する方法を、今から一緒に整理しよう。

懇親会が「定着率」に与える影響——Gallup・リクルート等の調査を読む

「職場の人間関係」が定着の第一要因

Gallupが毎年実施する「State of the Global Workplace」調査は、世界中の職場エンゲージメントデータを集計した最も信頼性の高い調査の一つだ。その調査が一貫して示しているのは、「職場での人間関係の質」がエンゲージメントと定着率の最重要変数であるという事実だ。

特に「職場に親友がいる社員」は、そうでない社員に比べて定着率が有意に高く、仕事に熱意を持って取り組んでいる割合が約7倍高いというデータがある。懇親会は「職場の人間関係を業務外で深める場」として、最もシンプルかつ効果的な投資先だ。

エンゲージメントと業績の相関

Gallupのデータはさらに強烈なことを示す。「高エンゲージメント職場」は「低エンゲージメント職場」と比較して、欠勤率が81%低く、生産性が17%高く、売上が20%高い。

日本企業のエンゲージメントスコアは先進国中最低水準（エンゲージメントが高い社員は全体の5〜6%）であり、改善の余地は大きい。懇親会単体でエンゲージメントが劇的に変わるわけではないが、エンゲージメントを形成する「職場の人間関係の質」を高める機会として、懇親会は無視できない変数だ。

「懇親会の質」がエンゲージメントに影響する

注意が必要なのは、「懇親会をやれば必ずエンゲージメントが上がる」わけではない点だ。形式的な懇親会、参加が義務化された懇親会、お酒を強制される懇親会——これらはむしろエンゲージメントをマイナスにする。2023年のマイナビ調査では「懇親会への参加が嫌いな理由」の1位に「業務の延長のような雰囲気」が挙げられている。

懇親会の投資対効果を最大化するには、「やるかやらないか」だけでなく「どうやるか」の設計が決定的に重要だ。

「毎回同じ居酒屋」が懇親会の費用対効果を下げる構造的理由

「コスパを追求した結果、コスパが最も悪い」という逆説

「費用を節約するために安い居酒屋にした」——これは一見コスト意識の高い判断に見えるが、実は費用対効果を最大化している行動ではない。懇親会のROIを決めるのは「いくら使ったか」ではなく「参加者のエンゲージメントにどれだけ寄与したか」だ。

1人3,000円の居酒屋懇親会で参加者の記憶にも残らず、翌日のオフィスの空気も変わらなければ、そのコストはゼロどころかマイナスになりうる（「行くだけ無駄だった」という感情が蓄積するから）。対して、1人1万円の特別な空間での懇親会が「この会社に来て良かった」という感情を一人でも引き出せれば、その投資は何十倍にも返ってくる可能性がある。

場所が「参加意欲」に与える影響

「懇親会に行きたくない」という社員の本音を調査すると、理由の多くが「場所・内容がいつも同じで楽しくない」「義務感で行っているだけ」というものだ。

「今年の懇親会、あの城でやるらしいよ」というニュースが流れた瞬間から、社員の関心が変わる。事前の期待感が高いほど、当日の体験も豊かになる。「場所を変える」という決断が、懇親会の費用対効果を最大化する最もシンプルな手段だ。